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投資信託の魅力とリスクは?

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投資信託は、投資のプロが目的に応じた運用をしてくれるので、時間のない方や投資初心者の方におすすめです。
一方、投資信託には、投資信託ならではの特徴とリスクがありますので、投資前によく理解しておく必要があります。

投資信託の魅力

近年投資信託の人気は高まっています。では、投資信託にはどのような魅力があるのでしょうか。

投資のプロによる運用

株式や債券などに直接投資して成果を上げるには、銘柄の分析力や投資手法などの知識が必要です。その点、投資信託なら、運用の専門知識を身につけた専門家(ファンドマネージャー)が、投資家に代わって運用します。また、個人では売買が難しい新興国の株式や債券、特殊な金融商品にも投資が可能です。

商品の種類が豊富

投資信託は、国内外の株式・債券・商品など、さまざまな金融商品を組み合わせることができます。そのため、種類も豊富で、公募投信(※)全体で約6,000本以上(2016年8月末現在)の投資信託が売買されています。

  • 不特定多数の一般投資家向けに募集された投資信託

少ない金額で購入できる

株式や債券に投資するときは、ある程度まとまった資金が必要になりますが、投資信託なら1万円程度の少ない金額から手軽に投資することができます。
また、毎月決まった金額で買える分だけ購入する投信積み立てプランもあるので、毎月コツコツと積み立てるなど、計画的に投資することも可能です。

手軽に分散投資ができる

投資の世界には、「卵はひとつのカゴに盛るな」という格言があります。卵をひとつのカゴに入れておくと落としたときにすべて割れてしまうことにたとえて、分散投資の必要性を説いています。

ひとつの銘柄に投資した場合、値上がりすれば利益が大きい反面、値下がりすると損失も大きくなります。その点、投資信託はさまざまな銘柄・資産・国や地域に分散投資するためリスクを軽減することができます。

1つのカゴに全て入れた場合

複数のカゴに分けた場合

また、海外への投資を考えている場合でも、投資信託なら全世界の株式に連動するタイプもあれば、新興国に特化したタイプもあります。現地の事情に精通したプロの調査力が利用できるだけでなく、リスク分散の効果もありますので、直接投資するよりも安心感があります。
なお、特定の国に投資せず、世界中の経済成長に期待するときは、グローバルタイプの投資信託がおすすめです。

投資対象による値動きの違い

確定拠出年金やNISAでも利用可能

投資信託は売却益や分配金などに対して税金がかかります。しかし、個人で加入が可能な確定拠出年金やNISA(少額投資非課税制度)を利用すれば、それらの税金が非課税になります。なお、NISA口座で対象となる投資信託は、公募株式投資信託です。

投資信託のリスク

投資信託には投資にあたって注意すべき点があります。デメリットもしっかりと理解したうえで、メリットを享受しましょう。

リターンが株式投資と比較して低い

株式相場が好調なのに、自分が購入した投資信託の基準価額は思うように上がらない、ということがよくあります。なぜなら、ほとんどの投資信託は、長期投資で結果を出すことを目的に投資信託会社が設計し、数多くの銘柄に分散投資しているため、値動きが緩やかになるからです。あせらずに見守ることが大切です。

元本保証がない

投資信託は預貯金などとは異なり、元本が保証された商品ではありません。運用実績次第で、購入した価格より値下がりして損失を被る場合があります。投資信託を購入する前には、投資しようとしているファンドにどのようなリスクがあるのかを十分理解しておく必要があります。以下に主なリスク例をあげます。

価格変動リスク

投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動などにより基準価額が変動します。これにより投資元本が割り込み、損失を被る場合があります。

為替変動リスク

外貨建て資産に投資する投資信託は外国為替相場の変動などにより、円換算でのお受け取り金額が減少するおそれがあります。これにより円換算で投資元本を割り込み、損失を被る場合があります。

信用リスク

組み入れた株式、債券および商品等の発行者の倒産など、発行会社の財務状態の悪化あるいはそれらに関する外部評価の変化などにより基準価額が下落することがあります。これにより投資元本を割り込み、損失を被る場合があります。

流動性リスク

有価証券の時価総額が小さくまたは取引量が少ないとき、市況が急変したとき、取引所が閉鎖されたときには、有価証券の売買価格が通常よりも著しく不利な価格となることや有価証券の売却ができなくなる場合があります。このような場合には、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。

カントリーリスク

外国の外貨不足などの経済的要因、外国政府の資産凍結などの政治的理由、外国の社会情勢の混乱などの影響で、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。特に、エマージング諸国は、主要先進国と比較して高い経済成長が見込まれる半面で、経済・政治・社会情勢等で脆弱または不安定な側面があることから、カントリーリスクが主要先進国に比べ高くなる傾向にあります。

コストがかかる

投資信託は、購入時・運用中・売却時、それぞれに手数料がかかります。
なお、各種手数料は投資信託ごとに異なります。お申し込み前にしっかりと確認するようにしましょう。

投資信託の費用の一覧(例)

費用名 時期 支払い方法(直接・間接) 費用の内容
購入時手数料 購入時 直接支払います。 購入時に証券会社などの販売会社に支払う費用。申込金額に応じた手数料を支払います。
運用管理費用
(信託報酬)
保有時 投資信託の信託財産から間接的に支払われます。 運用コスト、報告書作成費用や資産保管費用などをまかなうため、投資信託の保有中に投資家が負担する費用。目論見書などに年率何パーセント支払うのか記載されており、日割り計算されて日々の基準価額から差し引かれます。
監査報酬 保有時 投資信託の信託財産から間接的に支払われます。 投資信託は原則決算ごとに、監査法人などから監査を受ける必要があり、その監査にかかる費用です。
売買委託
手数料
株式などの
売買時
投資信託の信託財産から間接的に支払われます。 投資信託が投資する株式などを売買する際に発生する費用。発生の都度、間接的に徴収されます。運用の結果発生する費用ですので、事前にいくらかかるのか示すことはできません。
信託財産
留保額
換金時 直接支払います。 投資信託の解約時にかかる費用です。この費用は販売会社の収益になるわけではなく、引き続き投資信託を保有する投資家が不利益を被らないよう、運用資産に組み入れます。投資信託によって差し引かれるものと差し引かれないものがあります。

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手数料およびリスクについて(必ずお読みください)

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なお、当該金融商品の取引契約をされる場合、当サイト記載の注意事項のほか、その金融商品の「契約締結前交付書面」(もしくは目論見書)または「上場有価証券等書面」等の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。

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