仕組債とは、元本や利金が、参照対象とする株価、為替、その他各種指数など価格変動のあるものに連動する債券です。
利金の支払い方法、ならびに償還方法などの条件を色々な形で設定することにより、好利回りの債券を作り出せる一方、流動性(換金性)の低さなど仕組債特有のリスクも伴います。 仕組債の参照対象は、株式・株価指数、為替、金利、コモディティなど多様です。また、参照対象の値動きに応じて元本の償還方法が変わったり(他社株式転換債など)、利金の水準が変動したり(デジタルクーポン債など)、各商品ごとに様々な条件が設定されています。 以下では、一般の投資家が購入できる仕組債の代表例として、EB(他社株式転換債)についてご説明しています。
利金の支払い方法、ならびに償還方法などの条件を色々な形で設定することにより、好利回りの債券を作り出せる一方、流動性(換金性)の低さなど仕組債特有のリスクも伴います。 仕組債の参照対象は、株式・株価指数、為替、金利、コモディティなど多様です。また、参照対象の値動きに応じて元本の償還方法が変わったり(他社株式転換債など)、利金の水準が変動したり(デジタルクーポン債など)、各商品ごとに様々な条件が設定されています。 以下では、一般の投資家が購入できる仕組債の代表例として、EB(他社株式転換債)についてご説明しています。
他社株式転換債(EB)とは?
| ・ | 発行者とは異なる他社企業の株式に転換される可能性のある債券です。 |
| ・ | EBは海外で発行された円貨建て債券です。 |
| ・ | あらかじめ設定された価格(転換価格)を下回ると、強制的に株式で償還される仕組みです。EBは一般的にみて高いクーポンの享受などを目的とする一方、信用リスク、流動性リスク(原則として途中売却できません)や価格変動リスク(株式償還リスク、償還参照株式の株価下落リスク)等のある、リターンに見合ったリスクのある商品と言えます。 |
EBの特長(メリット)
| 一般的にみて高い利回り EBのクーポンは、プット・オプション(※1)のプレミアム(※2)が債券のクーポンに転化されることが構造の基本です。株式に転換される可能性が一般的にみて高いクーポンを実現させているといえます。
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EBのイメージ
| 1 | プレーン型EB(※3) |
プレーン型EBの償還方法は、償還判定日の株価が転換価格以上か転換価格未満かで、(1)額面金額での現金償還(以下、現金償還)と(2)株式償還の2通りに分かれます。
このEBに組み込まれているオプションは償還判定日のみに権利行使されるタイプ(ヨーロピアン型)のため、期間中に株価が転換価格を下回っても、償還判定日に転換価格以上であれば、株式償還になりません。
※3:ヨーロピアン型のプット・オプションの売却の他に特別な条項がないEBのこと。
ケース(1)償還判定日の株価が、転換価格以上の場合、償還日に額面金額の現金と利金をお受取り頂くこととなります。 ケース(2) 償還判定日の株価が、転換価格未満の場合、償還日に償還参照株式と利金をお受取り頂くこととなります。 |
| 2 | ノックアウト条項・早期償還条項付きEB | ||||||
| 前述のプレーン型EBに、ノックアウト条項および早期償還条項を付与したEBです。 株価が、あらかじめ定められた期間中(観測期間)に、あらかじめ定められた水準(ノックアウト判定価格)に到達すると、現金償還が確定します。また、早期償還条項が付与されている場合は、その早期償還条項にのっとりノックアウト条項が観測された10営業日後(条件により若干日数は変化)、もしくは次回利払日等に早期償還されます。 条項の発生がなく満期日を迎えた場合、プレーン型EBと同様に償還判定日の償還参照株式の株価によって、現金償還もしくは株式償還を決定します。 |
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ケース(1) 観測期間中に一度もノックアウト判定価格以上とならず、かつ償還判定日の株価は転換価格以上の場合、満期償還日に額面金額の現金と利金をお受取り頂くこととなります。 ケース(2) 観測期間中にノックアウト判定価格以上となった場合、早期償還日に額面金額の現金と利金をお受取り頂くこととなります。 ケース(3) 観測期間中に一度もノックアウト判定価格以上を付けずに、かつ償還判定日の償還参照株式の株価が転換価格未満で終了した場合、満期償還日に償還参照株式と利金をお受取り頂くこととなります。 |
| 3 | ノックイン条項付きEB | ||||
| 前述のプレーン型EBに、ノックイン条項を付与したEBです。 株価が、あらかじめ定められた期間中(観測期間)に、あらかじめ定められた水準(ノックイン判定価格)に到達すると、満期償還額が株式によって償還されることが確定する、もしくは満期償還額が償還参照株式の株価や償還参照指数に連動する(日経平均等の指数は差金決済となります。)。 ノックイン条項が発生しなかった場合は、現金での償還となります。 |
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ケース(1) 観測期間中に一度もノックイン判定価格以下とならなかった場合、償還日に額面金額の現金と利金をお受取り頂くこととなります。 ケース(2) 観測期間中に(一般的にザラ場を含める)一度でもノックイン判定価格以下となった場合、満期償還日に株式によって償還される、もしくは満期償還額が償還参照株式の株価や償還参照指数に連動することが確定するので、償還参照株式もしくは償還参照指数に連動した現金と利金をお受取り頂くこととなります。 |
EBへのご投資にあたっては様々なリスクや注意事項があります。「EB(他社株式転換債)投資にあたってのご注意事項」のページを併せてご覧ください。
また、具体的な取扱い商品やその内容に関しては、弊社営業担当者がご説明いたします。ご購入にあたっては、必ず弊社担当者からの商品説明をお受けください。
※手数料など諸費用について
・外国債券を当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
・外国債券を当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
※商品の取引に関する留意点
・「契約締結前交付書面」の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。
・相場変動や発行者都合等によりご案内の条件にて成約できない場合があります。
・本債券はユーロ債のため、当社が決済会社ユーロクリア等より元利金支払いを確認してから、お客様への支払いを行います。従いまして、お支払いが遅延する場合もございます。
・「契約締結前交付書面」の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。
・相場変動や発行者都合等によりご案内の条件にて成約できない場合があります。
・本債券はユーロ債のため、当社が決済会社ユーロクリア等より元利金支払いを確認してから、お客様への支払いを行います。従いまして、お支払いが遅延する場合もございます。
※商品のリスク(損失が生じるおそれ)
・発行者や保証する者等に債務不履行その他の信用事由が発生した場合、損失が生じるおそれがあります。
・クーポンをあらかじめ定められた参照指標(複数の場合もあります)にて計算する商品は、参照指標の変動により受け取りクーポンが減少するおそれがあります。
・流動性(換金性)が極めて低い等の事情により、償還日より前に換金する場合には、市場価格での売却となります。従いまして、売却損が生じるおそれがあります。
・償還額をあらかじめ定められた参照指標(複数の場合もあります)にて計算する商品は、参照指標(複数の場合もあります)の変動により償還額が変動し、償還差損が生じるおそれがあります。
・元利金の支払いが外貨で行われる債券の場合には、為替相場(円貨と外貨の交換比率)が変化することにより、元利金を円貨に戻す際に為替差損が生じるおそれがあります。
・本債券が早期償還され再投資された場合、早期償還されない場合に得られる本債券の利金と同等の利回りが得られないおそれがあります。
・証券化等を伴う担保債やスワップカウンター・パーティー等の信用事由が発生した場合、損失が生じるおそれがあります。
・発行者や保証する者等に債務不履行その他の信用事由が発生した場合、損失が生じるおそれがあります。
・クーポンをあらかじめ定められた参照指標(複数の場合もあります)にて計算する商品は、参照指標の変動により受け取りクーポンが減少するおそれがあります。
・流動性(換金性)が極めて低い等の事情により、償還日より前に換金する場合には、市場価格での売却となります。従いまして、売却損が生じるおそれがあります。
・償還額をあらかじめ定められた参照指標(複数の場合もあります)にて計算する商品は、参照指標(複数の場合もあります)の変動により償還額が変動し、償還差損が生じるおそれがあります。
・元利金の支払いが外貨で行われる債券の場合には、為替相場(円貨と外貨の交換比率)が変化することにより、元利金を円貨に戻す際に為替差損が生じるおそれがあります。
・本債券が早期償還され再投資された場合、早期償還されない場合に得られる本債券の利金と同等の利回りが得られないおそれがあります。
・証券化等を伴う担保債やスワップカウンター・パーティー等の信用事由が発生した場合、損失が生じるおそれがあります。
※参照する指標等による影響(複数を参照指標とする場合もあります)
・参照する指標等(株価、株価指数、金利、為替、商品(コモディティ)等)に連動する等により、償還差損や現物償還等が生じるおそれのある商品もあります。
・参照する指標等(株価、株価指数、金利、為替、商品(コモディティ)等)に連動する等により、償還差損や現物償還等が生じるおそれのある商品もあります。
一般に、ユーロ円建て外国証券は、わが国の金融商品取引法に基づく企業開示が行われておりません。よって、購入を検討される外国証券についてご不明な点がございましたら、弊社取扱店の営業担当者までお尋ねください。
本ページは、各種の信頼できると考えられる情報から作成したものですが、その正確性および完全性について保証するものではありません。本ページのいかなる内容も将来の市場環境の変動や本債券の値動き等を保証するものではありません。また、本ページに掲載している表、チャート、イメージ図等はあくまで説明のための例であって、実際とは異なる場合があります。



ケース(1)







