オムニネットは岡三証券に口座をお持ちのお客さまがお申込みいただくことで、
パソコン・タブレット・スマートフォンで資産状況の確認や、お取引いただける無料で便利なオンライントレードサービスです。
- ※法人のお客さまはこちらでお申込みができません、別途「オムニネット・電子交付のお申込み」から資料請求いただくか、お取引店までお電話にてご相談ください。
- ※未成年・国外居住のお客さまはお申込みいただけません。
オムニネットの特徴
Point 01
いつでも資産状況を確認。お取引までお手元で完結。
資産状況が一目でわかる！
お預り資産の状況をいつでもどこでもリアルタイムにご確認いただけます。
操作が簡単！
お取引画面より簡単操作でスムーズなご注文が可能です。
Point 02
充実の投資情報
国内外の最新金融ニュース、岡三のアナリストレポート、マーケット情報などの豊富な情報をご確認いただけます。また、注目銘柄を登録することで株価などを一覧で確認いただけます。
詳しくは、投資情報ページをご確認ください。
Point 03
オムニネットのお取引で手数料が割引
- オムニネット・電子交付サービスのご契約
-
対面取引の手数料から割引率
-
国内株10 %
-
外国株5 % ※
-
- 岡三BANK口座の開設およびメイン口座 (第1口座) 設定
-
対面取引の手数料から割引率
-
国内株10 %
-
外国株5 % ※
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- 岡三UBSファンドラップ契約金額1,000万円以上
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対面取引の手数料から割引率
-
国内株10 %
-
外国株5 % ※
契約金額により、さらに割引率が増加します。
-
契約金額により、さらに割引率が増加します。
※外国株は、国内取次手数料のみ割引となります。
オムニネットお申込み※下限手数料に関してはこの限りではありません。
オムニネットをはじめるには
先ずメールアドレスをご登録いただき、その後お客さま情報をご入力いただくと一週間程度でパスワード等のログイン情報を郵送でお届けします。
（電子交付サービス契約済のお客さまは除きます。）
01
「オムニネットお申込み」 で、メールアドレス入力画面となりますのでご注意事項をご確認の上、メールアドレスをご入力ください。その後、送信ボタンを押下します。
（アドレスを入力いただくと、ボタンが表示されます。）
02
手順01で入力いただいたメールアドレスに、「仮登録メール」が届くので、本文内のURLにアクセスして「オムニネット利用申込フォーム」から本登録に進みます。
件名：【岡三証券】「オムニネット」お申込み仮登録完了のお知らせ
送信元：entry01@okasan.co.jp
- ※手順05まで完了されるとURLは無効化されます
- ※別アドレスでご利用されたい場合は、手順01に戻ってお手続きください。
03
入力画面で『オムニネット約款』『「電子交付サービス」取扱約款』をご確認いただき、それぞれ「同意します」をチェックします。（2つのチェック後にお客さま情報入力が有効となります。）お客さま情報をご入力いただき、「入力内容の確認」ボタンを押下します。
04
ご入力いただいた内容をご確認後、問題なければ［申込］ボタンを押下します。修正が必要な場合、［入力内容を修正する］ボタンから修正が可能です。
05
完了画面が表示されたら、お申込み受付け完了となります。
一週間程度でお客さまのご登録住所へ「お申込み完了のご案内」を、簡易書留でお届けいたします。
（電子交付サービス契約済のお客さまは除きます。）
ご利用時間・お取扱商品
オムニネットサービスご利用時間
オムニネットからのご注文は、受付時間によって「翌営業日注文」として受付けます。詳しくは、お取扱時間をご確認ください。
| 取扱商品 | 入力日 | 当日注文 | 翌営業日 注文 |
|---|---|---|---|
| 国内株 （現物・ 信用） |
営業日 | 6:00 〜 15:30 （15:25〜15:30はクロージング･ オークション） |
16:00 〜 翌2:00 |
| 休業日 | － | 6:00 〜 翌2:00 |
|
| 信用現引・ 現渡 |
営業日 | 6:00 〜 7:30（当日予約） | 16:30 〜 翌2:00 |
| 7:30 〜 16:30（即時約定） | |||
| 休業日 | － | 6:00 〜 翌2:00 |
|
| 新規公開 （IPO） ※1 |
営業日 | 6:00 〜 翌2:00 ※1 | － |
| 休業日 | － | ||
| アメリカ株 | 営業日 | 6:00 〜 17:10※2 | － |
| 休業日 | － | ||
| 香港株 | 営業日 | 6:00 〜 16:55 | 16:56 〜 翌2:00 |
| 休業日 | － | 6:00 〜 翌2:00 |
|
| 国内 投資信託 |
営業日 | 6:00 〜 各ファンド締切時刻 （原則15:30）※3 |
締切時刻 〜 翌2:00 |
| 休業日 | － | 6:00 〜 翌2:00 |
|
| 出金 （振込）※4 |
営業日 | 6:00 〜 15:30 | 15:30 〜 翌2:00 |
| 休業日 | － | 6:00 〜 翌2:00 |
- ※1 抽選申込は、抽選申込期間最終日の10:00まで、購入申込は、購入申込期間の1営業日目のみ可能です。
- ※2 当日の予約注文となります。
- ※3 オムニネット取扱ファンドの当日注文の締切時刻は原則15:30（⼀部15:00）となります。
- ※4 翌営業日の出金となります。
お取扱商品
詳しくは、取引商品一覧をご確認ください。
| 取扱商品 | チャネル別取扱い商品 | |
|---|---|---|
| オムニネット | お取引店 | |
| 国内株（現物）/ETF/ETN/REIT | ○ | ○ |
| 国内株（信用） | ○ | ○ |
| 新規公開株（IPO） | ○※1 | ○ |
| アメリカ株 | ○ | ○ |
| 香港株 | ○ | ○ |
| 国内投資信託 | ○ | ○ |
- 当社取扱い銘柄のうち、一部お取扱いのない銘柄があります。
- ※1 法人のお客さま、一部の部店のお客さまはオムニネットからのIPO抽選はできません。
お問い合わせ
オムニネットサービスについての質問、お申込みでお困りのこと・ご不明点がございましたら、
お電話またはフォームよりお問合せください。
オムニネットサービスをお申込み後はこちらもご参照ください。
手数料およびリスクについての重要な注意事項
当Webサイトに記載の金融商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各金融商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。手数料金融商品は、個別の金融商品ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。当Webサイトに記載した個別金融商品の手数料等の費用やリスクについて、お客さまにご理解いただくため以下に取りまとめておりますのでご覧ください。なお、当該金融商品の取引契約をされる場合、以下の注意事項のほか、その金融商品の「契約締結前交付書面」（もしくは目論見書）または「上場有価証券等書面」等の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。
有価証券や金銭のお預かりについて
株式、優先出資証券等を当社の口座へお預かりする場合は、口座管理料をいただきません。外国証券（円建て債券および国内の金融商品取引所に上場されている海外ETFを除きます。）をお預かりする場合には、1年間に3,300円（税込み）の口座管理料をいただきます。ただし、電子交付サービスを契約している場合には、口座管理料は1年間に2,640円（税込み）とします。なお、当社が定める条件を満たした場合は外国証券の口座管理料を無料といたします。上記以外の有価証券や金銭のお預かりについては料金をいただきません。なお、証券保管振替機構を通じて他社へ株式等を口座振替する場合には、口座振替する数量に応じて、1銘柄あたり6,600円（税込み）を上限として口座振替手続料をいただきます。
お取引にあたっては「金銭・有価証券の預託、記帳及び振替に関する契約のご説明」の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。
株式
株式（株式・ETF・J-REITなど）の売買取引には、約定代金（単価×数量）に対し、最大1.485%（税込み）（手数料金額が3,300円を下回った場合は最大3,300円（税込み））の売買手数料をいただきます。ただし、株式累積投資は一律1.485%（税込み）の売買手数料となります。国内株式を募集等により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
外国株式の海外委託取引には、約定代金に対し、最大2.3496%（税込み）の売買手数料をいただきます。外国株式の国内店頭（仕切り）取引では、お客様の購入および売却の単価を当社が提示します。この場合、約定代金に対し、別途の手数料および諸費用はかかりません。
※外国証券の外国取引にあたっては、外国金融商品市場等における売買手数料および公租公課その他の賦課金が発生します（外国取引に係る現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その合計金額等をあらかじめ記載することはできません）。外国株式を募集等により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
- 株式は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による株価の変動によって損失が生じるおそれがあります。
- 株式は、発行体やその他の者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
- また、外国株式については、為替相場の変動によって、売却後に円換算した場合の額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。
- REITは、運用する不動産の価格や収益力の変動、発行者である投資法人の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により価格や分配金が変動し、損失が生じるおそれがあります。
投資信託
投資信託のお申込みにあたっては、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。
- お申込時に直接ご負担いただく費用：お申込手数料（お申込金額に対して最大3.85%（税込み））
- 保有期間中に間接的にご負担いただく費用：信託報酬（信託財産の純資産総額に対して最大年率2.665%（税込み）程度）
- 換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保金（換金時に適用される基準価額に対して最大0.5%）
- その他の費用：監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等が必要となり、商品ごとに費用は異なります。お客様にご負担いただく費用の総額は、投資信託を保有される期間等に応じて異なりますので、記載することができません（外国投資信託の場合も同様です）。
- 投資信託は、国内外の株式や債券等の金融商品に投資する商品ですので、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が下落することにより、損失が生じるおそれがあります。
- 投資信託は、組入れた有価証券の発行者(或いは、受益証券に対する保証が付いている場合はその保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が変動することにより、損失が生じるおそれがあります。
- 上記記載の手数料等の費用の最大値は、今後変更される場合があります。
レバレッジ型上場投資信託、指数連動証券および投資信託、並びに、インバース型上場投資信託、指数連動証券および投資信託
◇「レバレッジ型」および「インバース型」について
「レバレッジ型」および「インバース型」が連動を目指す指標（以下、「対象指標」という）は、計算の元となる株式指数、債券指数、REIT指数や商品先物指数、先物の清算値、等（以下、「原指数」という）の日々の上昇率、下落率に一定の倍率を乗じて算出されます。「レバレッジ型」とは倍率がプラス何倍、「インバース型」とは倍率がマイナス何倍といったものをいいます。
◇主な投資リスクについて
原指数が1日で大幅に変動した場合、倍数（プラス2倍、マイナス1倍、マイナス2倍、等）に応じてETFおよびETNの対象指標も大きく変動し、ひいては基準価額等も大きく変動することになります。例えば、次のケースでは、対象指標の値がゼロ以下になることにより、ETFおよびETNの基準価額等はゼロとなりますので、投資金額の全額を失うことになります。
- レバレッジ型（プラス2倍）またはインバース型（マイナス2倍）のETF、ETNにおいて、原指数が前日から50%以上下落、あるいは、上昇した場合（つまり、前日比半分以下に、あるいは、1.5倍以上となった場合）
- インバース型（マイナス1倍）のETF、ETNにおいて、原指数が前日から100%以上上昇した場合（つまり、前日比2倍以上となった場合）
◇他の重要な留意点について
対象指標の上昇率および下落率は、2営業日以上の期間でみた場合、その期間の原指数の上昇率および下落率に倍数（プラス2倍、マイナス1倍、マイナス2倍、等）を乗じた値とは通常一致しません。原指数の価格変動性（ボラティリティ）が大きくなればなるほど、また、投資期間が長くなれば長くなるほど、その差は大きくなる傾向があります。よって、それが長期にわたり継続されることにより、期待した投資成果が得られないおそれが生じます。それゆえに、本商品は、一般的には、長期間の投資に向いたものとはいえず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。
◇主な投資リスクについて
投資一任契約とは、当事者の一方が、相手方から、金融商品の価値等の分析に基づく投資判断の全部または一部を一任されるとともに、当該投資判断に基づき当該相手方のための投資を行うのに必要な権限を委任されることを内容とする契約です。
- 投資対象ファンドは、実質的に国内外の値動きのある有価証券等により運用を行いますので、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による組入れ有価証券の値動き等に伴い、投資対象ファンドの基準価額も変動します。これらの要因により投資対象ファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
- 投資対象ファンドに実質的に組み込まれた株式や債券等の発行者の倒産や信用状況等の悪化により投資対象ファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
信用取引
信用取引には、約定代金に対し、最大1.485%（税込み）（手数料金額が3,300円を下回った場合は最大3,300円（税込み））の売買手数料、管理費および権利処理手数料をいただきます。また、買付けの場合、買付代金に対する金利を、売付けの場合、売付株券等に対する貸株料および品貸料をいただきます。委託保証金は、売買代金の30%以上で、かつ300万円以上の額が必要です。信用取引では、委託保証金の約3.3倍までのお取引を行うことができるため、株価の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
その他のご注意事項
- 2037年12月までの間、復興特別所得税として、源泉徴収に係る所得税額に対して2.1%の付加税が課税されます。
- 金融商品は、個別の金融商品ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。金融商品取引のご契約にあたっては、あらかじめ当該契約の「契約締結前交付書面」（もしくは目論見書及びその補完書面）または「上場有価証券等書面」の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。ファンドラップの申込みの際には「岡三UBSファンドラップ契約関連書面集」で契約内容をご確認ください。
- この資料は、岡三証券が信頼できると判断した情報源からの情報に基づいて作成されたものですが、その情報の正確性、安全性を保証するものではありません。また、資料中の記載内容、数値、図表等は、本資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに変更される場合があり、岡三証券がその責を負うものではありません。なお、本資料に記載されたいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。投資に関する決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。
- 岡三証券およびその関係会社、役職員が、この資料に記載されている証券もしくは金融商品について自己売買または委託売買取引を行う場合があります。
- 自然災害等不測の事態により金融商品取引市場が取引を行えない場合は売買執行が行えないことがあります。
- 岡三証券株式会社
- 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
- 加入協会：
- 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
- （2025年12月改訂）
